超高齢社会が進み、否応なしに誰でもが認知症のリスクを持つことになりました。認知症の医療技術も進歩を遂げていますが、まだまだ、寛解や完治は難しい状況です。そこで私たちは、認知症に罹患しても、どうすれば幸せに日々を過ごすことができるかを考えなければなりません。現実を受け入れ最善の方法を学ぶべきだと思うのです。
政府の認知症対策はどうあるべきか。
認知症患者と家族はどのよう接すれば良いか。
認知症患者と地域社会はどのように接すれば良いか。
認知症と診断されたらどうすれば良いか。
考えればきりがないほど問題が出てきます。ただ、現在既に認知症と診断されたご本人及び家族は恐怖と不安で日々を過ごすことになります。でも人間には知恵があります。国は、国を挙げて、社会は、地域を挙げて、認知症に関わる研究者は研究と普及に努め、国家と国民がこぞって認知症対策に努めることが大切と思うのです。
私たち研究者と実務家は、自らも罹患する可能性のある認知症の福祉を研究し、広くその成果を普及したいと考えています。
研究提携団体：
日本保健学会
日本認知症福祉専門員協会
日本認知症介護学会
日本医療福祉アドバイザー協会
日本未病医学会
先端保健科学研究所
Japan Dementia Welfare Society
J-DWS 日本認知症福祉学会
主たる事務所（本部事務局）：
〒160-0023 東京都新宿区西新宿１丁目７−３
東京通信大学 人間福祉学部 藤田研究室内
従たる事務所（管理事務局）：
〒164-00013 東京都中野区弥生町3丁目24番11号
東大附属前学術振興センター内
電話03-5309-2612（受付センター）
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厚生労働省の「福祉・介護介護・高齢者福祉」欄にリンクします。
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独立行政法人福祉医療機構は、特殊法人等改革により、社会福祉・医療事業団の事業を承継して、平成15年10月1日に福祉の増進と医療の普及向上を目的として設立された独立行政法人です。
少子・高齢化が急速に進行する中で、国民一人ひとりが心豊かに安心して暮らすことができる社会を築くためには、社会保障の基盤を揺るぎないものとしていく必要があります。このため、福祉医療の分野では、国及び地方公共団体において、社会福祉施設等の計画的整備、質の高い効率的な医療を提供するための医療制度改革に即した医療提供体制の構築など、社会保障を支える福祉医療の基盤づくりのための施策が進められています。